HOME＞ 中国へ行こう＞ 困ったときは

まずは現地の公安に報せ、紛失届け受理証明書を受け取りましょう。この証明書は各種手続き（パスポートの再発行など）に必要となります。その上で、日本大使館領事部に連絡してください。
パスポートの再発行には７～１４日ほどかかりますが、緊急で帰国の必要がある場合は数日で「帰国のための一時渡航書」が発行されます。もしもの時の為、パスポートのコピーは必ず１枚は持参するようにしましょう。

事件や事故に遭ったときの各種機関への連絡電話番号は以下の通り。

　　　公安　－警察（110）
　　　公安　－交通事故（122）
　　　救急車（120）
　　　火事（119）
　　　電話番号案内（114）

中国への一般観光旅行の際、滞在期間が１５日以内であれば、（普通旅券所持者には）ビザは必要ありません。
１６日以上の滞在となったときにビザが必要となりますが、ここで気をつけたいのがトラブルや予定変更によって滞在期間が予定より長くなってしまったときです。
ノービザで入国した場合は基本的に現地でのビザ申請はできません。
滞在が長くなりそうな場合はあらかじめ日本で１ヶ月の観光ビザを取得しておきましょう。

基本的にパスポートと同じく公安に連絡する必要がありますが、それよりも先に、カード発行元に連絡をしなければなりません。これは不正使用を防ぐために必要不可欠です。カード番号や有効期限、発行会社の連絡先などは忘れずに控えておいてください。カード会社に連絡したら公安局で盗難証明書または紛失証明書を発行してもらってください。

クレジットカードと同じく、まずは発行銀行に連絡しなければいけません。トラベラーズチェックの場合、発行元銀行の現地支店で再発行を受けられます。
発行番号や銀行連絡先のメモを持っておきましょう。

紛失した航空券を購入した会社に連絡し、再購入しましょう。有効期限内に不正使用されなければ購入時の支店か窓口で払い戻しを受けられます。格安チケットの場合などには払い戻しに条件があり、受けられない場合がありますので、初回購入時に確認しておきましょう。

慣れない環境に身を置くと、調子を崩すこともあります。身体の調子が悪いときは、すぐに医師の診察を受けてください。日本語が通じる病院もありますが、ホテルのフロントに言って通訳を用意してもらうのも良いでしょう。

旅行先ではついたくさん買い物をしてしまうものです。特に中国の物価は安いですから、なおさら買い過ぎてしまう可能性は高くなります。
荷物が多くなってしまって空港で荷物超過料金が取られる場合もありますので、ご注意下さい。

国際小包は郵便局から送ることができます。
重量は１つあたり２０kgまで。
航空便料金は１kgで124.2元、１０kgで390.6元。
これに１件あたり8元の通関手続き料がかかります。

郵便局内の税関で検査を受ける必要があるため、梱包はせずに郵便局に持っていってください。
送り先には「日本国」と明記し、以下に住所を書くようにしましょう。

不測の事態で所持金を全て無くなってしまったときには、現地の日本大使館や総領事館、駐在所を頼りましょう。

・在中国日本国大使館
　　　　　北京市建国門外大街21号 国際倶楽部飯店弁公楼1、2階
　　　　　TEL：010-6532-2136/7/8　　FAX：010-6532-2139

・在上海総領事館
　　　　　上海市万山路8号
　　　　　TEL：021-5257-4766　　FAX：021-6278-8988

・在広州総領事館
　　　　　広州市環市東路368号花園大厦
　　　　　TEL：020-83343009　　FAX：020-83338972

・在瀋陽総領事館
　　　　　瀋陽市和平区十四緯路50号
　　　　　TEL：024-2322-7490　FAX：024-2322-2394

・在大連出張駐在官事務所
　　　　　大連市西崗区中山路147号 森茂大厦3F
　　　　　TEL：0411-8370-4077

・在重慶総領事館
　　　　　重慶市渝中区鄒容路68号
　　　　　TEL：023-6373-3585　FAX：023-6373-3589

・在香港総領事館
　　　　　香港中環康楽広場８号交易広場第一座46楼及47楼
　　　　　TEL：852-2522-1184　FAX：852-2868-0156

近年のインターネットの普及により、中国国内でもインターネットカフェの数が増えています。多くの都市で利用することができるため、現地の情報のチェックやトラブルの対処法などを調べるのには重宝するでしょう。

良し悪しは別として、旅行者にはあれこれと世話を焼いてくれる人もいます。善意から来ている場合も多いので断りづらいというのもわかりますが、ありがた迷惑な場合、特に商売人に対しては、明確な意思表示をすることが必要です。どちらともつかないリアクションをとってしまうと相手に誤解を与え、後でトラブルに発展してしまう可能性があります。不要な場合には「ノー」または「不要」とはっきり言いましょう。